大学生の進路希望で「ユーチューバー」が「マスコミ」を上回るｗｗｗｗｗｗ

『サンデー毎日』２０１８年４月２２日増大号に、「テレビ局　目の前の危機」という記事が掲載された。
著者は、元ＴＢＳキャスターで現在は白鴎大学客員教授の下村健一氏である。
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下村氏は大学で学生たちに、以下のようなアンケートをとったという。「もし自分が、映像制作が得意だったら、どちらの職業につきたいですか？　（１）テレビ局の正社員　（２）ユーチューバー」。「給料の安定性」などを学生たちは考慮するのではないかと予想したが、僅差で「ユーチューバー」という回答が上回ったという。



「ユーチューバー」を選んだ理由で最も多かったのは、「自由だから」。「裏を返せば、学生たちは『テレビ局には自由がない』と考えているわけだ。これは深刻である」と下村氏は述べる。
（略）下村氏はテレビ局の「内部の劣化」もあると指摘し、報道に関しても「残念ながらクオリティーの低下は明らかだ」と断言した。「かつては、最も芸のないアホなインタビュー質問は『今のお気持ちは？』だと言われたが、最近やたらニュース番組から聞こえてくるのは『一言お願いします』。これは、質問なのか？　一体何を尋ねているんだ？」。



「取材対象者の出現を長時間の張り込みで待っている間、どう尋ねようか考えに考えた末の質問が、これなのか？」。また、「『そんなの言われなくても画面を見りゃ分かるよ』とツッコミを入れたくなるような、浅い現場実況リポート（『青いシートが屋根にかかっています』の類）」もあると指摘している。



その他、「《コンプライアンス》意識が効きすぎて、チャレンジを避けた無難な表現が良しとされるようになったこと。《外注化》の普及で、自社の先輩が後輩に教えるというスキル継承の機会が希薄になってしまったこと」なども挙げている。

さらには、「特に報道局配属希望の新入社員が減少しているのだ」という。「人材が供給されなくなったら、劣化も止まるはずもない」。
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