海外メディア「原油不足で他国より有利なのが日本、シンガポールやインドネシア、タイ、フィリピン、インド、台湾まで問題に直面」

アジア諸国は、ホルムズ海峡を通って中東から流入する石油に大きく依存している。ホルムズ海峡は重要な交通の要衝であり、イラン戦争によって閉鎖される前は、1日に約2000万バレルの石油が通過していた。

原油供給が突然途絶えたことで、インドのレストラン経営者からフィリピンのジープニー運転手まで、地域全体の住民や企業が苦境に立たされており、各国政府は被害軽減に奔走している。アナリストによると、インド、バングラデシュ、ミャンマー、タイ、フィリピンといった石油純輸入国は特に大きな打撃を受けているという。

「アジア経済のGDPは間違いなく打撃を受けるだろう」と、シンガポールのスパルタ・コモディティーズの上級石油市場アナリスト、ジューン・ゴー氏は述べている。シンガポールやインドネシアから台湾に至るまで、アジアの石油化学・精製企業は、原油不足に直面しゴー氏は、原油の流れが再開しなければ、サプライチェーン全体が崩壊する可能性があると指摘する。また供給が回復したとしても、業界が回復するには数ヶ月かかる可能性があるという。

アジアの中には、オイルショックの影響を緩和し他国よりも有利な立場にある国もある。

日本は原油需要の90％以上を湾岸諸国からの輸入に依存しているが、推定8カ月分に相当する膨大な量の民間および政府の石油備蓄を保有している。高市首相は、これらの石油備蓄の一部（約45日分）を早ければ月曜日にも供給開始すると発表した。

全文は下記(英語)
https://www.csmonitor.com/World/Asia-Pacific/2026/0313/Asia-Iran-war-gas-shortages